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無理なく返せる額くらしデータナビ

わが家の答え

「無理なく返せる額」は、毎月の返済だけでは決まりません。子どもの大学の時期や、退職後の生活費まで入れて、家計が最後まで持つかどうかで決まります。

借りられる額と、返せる額との差(子ども2人)

年収年収の
7倍
負担率
の上限
7倍と返せる
額の差
400万円2,800万円4,130万円1,290万円
500万円3,500万円5,170万円1,640万円
600万円4,200万円6,200万円1,790万円
700万円4,900万円7,230万円1,730万円
800万円5,600万円8,270万円1,790万円
1000万円7,000万円10,330万円2,170万円

返済負担率の上限は、フラット35の基準(年収400万円以上35%)を金利1%・35年で計算した借入額。

「返せる額」は、家を買ったあとも100歳まで現金が尽きない物件価格の上限です(賃貸のままでも尽きる家庭は、賃貸のままより早く尽きない上限)。教育費・老後の生活費・年金・税金・住宅ローン控除まで入れて、年ごとに計算しています。

返せる額を超えて買っても、すぐに返せなくなるわけではありません。多くの場合、子どもの大学の時期や、退職して年金生活になってから現金が足りなくなります。どの年に足りなくなるかは、年ごとの表で見ると分かります。

あなたの家計で「返せる額」を出す

上の表は、決まった前提のモデル家庭の計算です。まず無料のかんたん診断で、あなたの家で貯金がいちばん少なくなる年齢を見てください(3分・登録なし)。

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詳しい版(¥980・買い切り)の「家を買っても大丈夫?」では、あなたの収入・子どもの進路・貯金のまま、借りられる額と返せる額を並べ、物件価格2〜3通り×変動金利が+1%・+2%になった場合を比べられます。繰上返済も入れて計算します。

計算の前提

世帯主35歳の会社員(65歳まで・昇給1%/年を55歳まで・退職金は年収の2年分)、配偶者33歳のパート(年収100万円)、今は賃貸(家賃は年収に応じて月8万〜14万円)、今の貯金300万円、物価上昇1.5%/年。38歳で頭金なし・金利1%(固定)・35年で買い、諸費用は価格の7%、管理費・修繕積立金 月2.5万円、固定資産税 年12万円、住宅ローン控除あり。

出典:住宅金融支援機構「フラット35」総返済負担率の基準(年収400万円未満30%以下・400万円以上35%以下)、住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」(年収倍率:マンション7.0倍・中古マンション5.5倍・建売住宅6.7倍・土地付注文住宅7.5倍)。家計の計算は「わが家のライフプラン表」と同じ計算方法による目安です。特定の金融機関やローンをすすめるものではありません。

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