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教育費の総額くらしデータナビ

わが家の答え

子ども1人の教育費(学校の費用と塾・習い事などの学校外の費用)を、幼稚園から大学まで合計しました。中学から私立にするか、大学が私立理系かで、総額は数百万円単位で変わります。

進路別の総額(子ども1人)

幼稚園〜高校大学:進学しない大学:国公立大学:私立文系大学:私立理系
すべて公立599万円842万円1,010万円1,141万円
高校だけ私立729万円972万円1,140万円1,271万円
中学から私立1,034万円1,277万円1,445万円1,576万円
すべて私立1,978万円2,221万円2,389万円2,520万円

今の金額のまま(学費の上昇は入れていません)。大学は自宅から通う場合の学費のみ。下宿すると仕送りが加わります。

学校ごとの費用

公立私立
幼稚園(3年)55万円104万円
小学校(6年)202万円1,097万円
中学校(3年)163万円468万円
高校(3年)179万円309万円
大学(入学金+授業料など)総額
国公立(4年)243万円
私立文系(4年)411万円
私立理系(4年)542万円
私立医歯系(6年)2,354万円

家計への影響(子ども2人・年収600万円・賃貸)

2人とも65歳の金融資産貯金が尽きる年齢
公立→私立文系(基本)3,207万円84歳
公立→国公立3,606万円86歳
公立→私立理系2,897万円82歳
高校から私立→私立文系2,910万円82歳
中学から私立→私立文系2,232万円79歳
私立文系・下宿2,411万円80歳

教育費のピークは大学の4年間です。子どもが2人だと、上の子の大学と下の子の高校が重なる数年がいちばん苦しくなります。その時期の前にどれだけ貯めておけるかは、年ごとの表で見ると分かります。

あなたの家の数字で

上の表は、決まった前提のモデル家庭の計算です。年収・子どもの年齢・家賃・貯金を入れると、あなたの家で貯金がいちばん少なくなる年齢が分かります(無料・3分・登録なし)。

無料のかんたん診断

詳しい版(¥980・買い切り)では、子ども1人ずつの進路、住宅ローン、NISA・iDeCo、育休・時短・転職などを入れて、100歳までの年表とパターンの比べができます。Excelでも保存できます。

共通の前提

世帯主35歳の会社員(65歳まで・昇給1%/年を55歳まで・退職金は年収の2年分)、配偶者33歳のパート(年収100万円)、子ども2人(4歳・1歳、公立の小中高と私立文系の大学・自宅)、賃貸、今の貯金300万円、生活費は年収に応じて月19万〜33万円(退職後は8割)、物価上昇1.5%/年。表ごとに、1か所だけ変えて比べています。

計算は「わが家のライフプラン表」と同じ計算方法による目安です。教育費は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」「私立大学等の初年度学生納付金」、年金は日本年金機構「令和8年度の年金額」、税・社会保険料は2026年の制度をもとに当サイトが計算しました。

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