老後に必要なお金は「退職後の生活費 − 年金」を何年分たくわえるかで決まります。ただ、65歳までにいくら残せるかは、教育費や住まいで大きく変わります。年収別のモデル家庭で計算しました。
年収別・65歳の金融資産と貯金が尽きる年齢（子ども2人）
| 世帯主の年収 | 賃貸：65歳 | 賃貸：尽きる年齢 | 持ち家：65歳 | 持ち家：尽きる年齢 |
|---|---|---|---|---|
| 400万円 | 419万円 | 52歳 | −992万円 | 45歳 |
| 500万円 | 1,858万円 | 78歳 | 161万円 | 50歳 |
| 600万円 | 3,207万円 | 84歳 | 1,175万円 | 70歳 |
| 700万円 | 4,381万円 | 87歳 | 1,988万円 | 74歳 |
| 800万円 | 5,359万円 | 89歳 | 2,601万円 | 77歳 |
| 1000万円 | 7,077万円 | 91歳 | 3,591万円 | 79歳 |
持ち家は38歳で年収の7倍の家を購入（頭金は年収の0.3倍・金利1%・35年）。金融資産は名目の金額です。
生活費を少し変えると（年収600万円・賃貸）
| 毎月の生活費 | 65歳の金融資産 | 貯金が尽きる年齢 |
|---|---|---|
| 月−3万円 | 4,615万円 | 96歳 |
| いまの想定 | 3,207万円 | 84歳 |
| 月+3万円 | 1,800万円 | 74歳 |
| 月+5万円 | 861万円 | 53歳 |
月3万円の差でも、30年以上続くと貯金が尽きる年齢は10年ほど変わります。老後資金は「いくら貯めるか」だけでなく「毎月いくら使うか」で決まります。
年金はいくら？
モデル家庭（世帯主の年収600万円・65歳まで会社員）では、世帯主の年金は老齢厚生年金と老齢基礎年金で年に約230万円です（令和8年度の年金額で計算）。配偶者がパートで国民年金の第3号なら、配偶者の老齢基礎年金（満額で年約85万円）が加わります。
あなたの家の数字で
上の表は、決まった前提のモデル家庭の計算です。年収・子どもの年齢・家賃・貯金を入れると、あなたの家で貯金がいちばん少なくなる年齢が分かります（無料・3分・登録なし）。
詳しい版（¥980・買い切り）では、子ども1人ずつの進路、住宅ローン、NISA・iDeCo、育休・時短・転職などを入れて、100歳までの年表とパターンの比べができます。Excelでも保存できます。
共通の前提
世帯主35歳の会社員（65歳まで・昇給1%/年を55歳まで・退職金は年収の2年分）、配偶者33歳のパート（年収100万円）、子ども2人（4歳・1歳、公立の小中高と私立文系の大学・自宅）、賃貸、今の貯金300万円、生活費は年収に応じて月19万〜33万円（退職後は8割）、物価上昇1.5%/年。表ごとに、1か所だけ変えて比べています。
計算は「わが家のライフプラン表」と同じ計算方法による目安です。教育費は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」「私立大学等の初年度学生納付金」、年金は日本年金機構「令和8年度の年金額」、税・社会保険料は2026年の制度をもとに当サイトが計算しました。