定年後の5年間をどう過ごすかで、老後のお金は大きく変わります。給与が下がる再雇用でも、年金が始まるまでの取り崩しが小さくなり、厚生年金もふえます。
60歳からの働き方別（年収600万円・子ども2人・賃貸）
| 働き方 | 65歳の金融資産 | 貯金が尽きる年齢 |
|---|---|---|
| 60歳で退職 | 397万円 | 67歳 |
| 60歳で退職、65歳まで再雇用（年収300万） | 1,618万円 | 75歳 |
| 65歳まで同じ会社（基本） | 3,207万円 | 84歳 |
| 65歳から70歳まで再雇用（年収200万） | 3,381万円 | 88歳 |
退職金は1,200万円（60歳退職の場合も同じ額）。年金は65歳から。再雇用の期間も厚生年金に入る前提です。
60歳で退職すると、年金が始まる65歳まで5年間、生活費をすべて貯金から出すことになります。年金の繰下げで受け取る額をふやす方法もあり、どちらがよいかは家庭の数字で比べてください。
あなたの家の数字で
上の表は、決まった前提のモデル家庭の計算です。年収・子どもの年齢・家賃・貯金を入れると、あなたの家で貯金がいちばん少なくなる年齢が分かります（無料・3分・登録なし）。
詳しい版（¥980・買い切り）では、子ども1人ずつの進路、住宅ローン、NISA・iDeCo、育休・時短・転職などを入れて、100歳までの年表とパターンの比べができます。Excelでも保存できます。
共通の前提
世帯主35歳の会社員（65歳まで・昇給1%/年を55歳まで・退職金は年収の2年分）、配偶者33歳のパート（年収100万円）、子ども2人（4歳・1歳、公立の小中高と私立文系の大学・自宅）、賃貸、今の貯金300万円、生活費は年収に応じて月19万〜33万円（退職後は8割）、物価上昇1.5%/年。表ごとに、1か所だけ変えて比べています。
計算は「わが家のライフプラン表」と同じ計算方法による目安です。教育費は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」「私立大学等の初年度学生納付金」、年金は日本年金機構「令和8年度の年金額」、税・社会保険料は2026年の制度をもとに当サイトが計算しました。